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ネット予約は増えたけど…どうしよう？！無断キャンセル問題！

　

なんでもネットで済ませるのが当たり前になってきている昨今。以前なら電話受付だけで十分に思えた「予約」も、ネットからの予約を受け付けなくては多くの見込み客を取りこぼす事になるほど、「ネット予約」が当たり前になっています。

ところが……

ネット予約が広がるに従って「無断キャンセル」いわゆる「ドタキャン」や「ノーショー」の問題に悩む飲食店も増えています。

顔を合わせる必要がなく気楽に予約可能になったネット社会の中で、キャンセルする事への罪悪感が小さくなった事が増加の一因と言われていますが、集客の重要な手段としてネット予約は欠かせません。

　

キャンセル対策、わかっちゃいるけど超面倒…

どんな対策が必要なのかについては、既にみなさんも御承知の事と思います。

• キャンセルポリシーを事前に明記してお客に納得してもらう。
• 予約確認の電話やメールなどを徹底する。
• 予約時にクレジットカードの番号を控えさせていただく。

でも、それが本当に効果的だとしても自分でやるとなると大変です。想像するだけでウンザリしますよね。これを飲食店側の努力で行うのは実際の労力だけでなく心理的な負担も大きく、かえってミスやトラブルを増やす事にもなりかねません。

ならば、そういう時こそデジタル化の出番のハズ！

「予約を受けるだけじゃなくて、無断キャンセル対策もデジタル化で楽に出来ないの？」

と、みなさんも思いますよね？そこで、今回は無断キャンセル対策に力を入れている人気の予約台帳システムを比較しながら紹介していきたいと思います。

　

クレカ情報を先に押さえてノーショーを抑止

　

「TableCheck」（ https://www.tablecheck.com/ja/join/）には「キャンセルプロテクション機能」が搭載されています。

＜キャンセルプロテクション機能＞
https://www.tablecheck.com/ja/join/features/cancel-and-no-show-protection/

「予約受付時にクレジットカード情報を取得することで、万が一ドタキャンや無断キャンセルが発生しても、キャンセル料を確実に請求することが可能」

というド直球な対策ですが、それだけに効果も期待出来ます。サービス利用者であれば、初期導入費・月額固定費なしで利用できる点も大きなメリットと言えるでしょう。

”キャンセル料を確実に回収できる”

と共に

”真の予約客を選別できる”

のは魅力的ですし、実際にこの機能を活用する事で、それまで月間100件ほどもあった無断キャンセルをほとんどゼロにした事例もあります。
（https://www.tablecheck.com/ja/join/success-stories/cancel-protection/rokkasen/）

　

予約のハードルは上げず「キャンセル料回収」の自動化で負担軽減

一方で、

「予約時の手間を増やす事で顧客満足度が下がったり、予約の成約率が低下するのではないか？」

という心配もありますよね。

その場合は、無断キャンセルが発生した後の、「キャンセル料金回収」の負担を軽減するサービスを検討してみましょう。

「トレタ」（ https://toreta.in/）は、2023年6月7日に、無断キャンセル (ノーショー）対策に向けてPaynとの協業を開始したと発表しました。
現地払いでの予約はお客様のニーズとして依然大きいですし、予約を最大化する選択肢として無視できない有効性があるのも確かです。
予約を最大化しつつノーショー等のキャンセル対策を行う新しい選択肢として「Payn」（https://payn.io/）が提供する「キャンセル料請求・回収業務の自動化ツール」は有望だと思います。

銀行ATMなどにも匹敵する、99.9983%の稼働率で信頼されている「トレタ」と協業関係にある事から、信頼性や機能性には期待できますしシステム連携にも安心感があります。
「Payn」それ自体は様々なシステムとの連携が可能であるとの事ですので他の予約台帳システムでも利用は可能と思われますが、公式に協業を発表している「トレタ」での利用の方が安定動作や良好な操作性が期待できるでしょう。

実際の動作イメージは、以下のプレスリリース内に分かり易く図で説明されていますのでご参照ください。

トレタ×Payn 飲食店における無断キャンセル （ノーショー）対策に向けて協業を開始
（https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000053.000038464.html）

　

キャンセル料回収に弁護士との提携が心強い

　

「ebica」（https://www.ebica.jp/）は2018年7月30日のプレスリリースにて、弁護士と提携した飲食店 「ノーショー抑止対策サービス」を発表しています。

【弁護士提携】飲食店 「ノーショー抑止対策サービス」を本格始動！
（https://www.ebisol.co.jp/archives/620）

キャンセル料金の回収が成功した場合、所定の弁護士費用がかかりますが、飲食サービスのトラブル解決を専門とする弁護士からのサポートが得られるのは心強いでしょう。

 これら無断キャンセル対策機能を導入する際は、お客様に対して事前に説明することが重要です。キャンセルポリシーに納得の上で予約していただく事が何よりも重要ですので、予約フォームだけでなくホームページや電話などでも、この機能の存在と内容を伝えるようにすると良いでしょう。

いかがでしたでしょうか？

厄介な無断キャンセルやキャンセル料回収の労力や負担が軽減されるシステムやサービスを利用すれば、ネット予約のリスクを大きく減らして利益をグッと伸ばせるかもしれませんね。

みなさまの予約台帳システム選びに役立つ記事となっていれば幸いです。

　

※記事内の情報は、2023年7月8日時点での当方の調査結果に基づいています。実際のサービスや価格は現在とは異なる場合があります。詳細は各サービスの公式ページでご確認ください。